インフルエンサーによる宣伝を代理店会社に依頼するメリット
インフルエンサーに自社ブランドや商材の宣伝を依頼する方法は、「プロの代理店に外注する」か「マッチングツールを使う」か、もしくは「直接依頼する」かの3つの選択肢があります。
ただし、不適切な方法を選択すると費用と時間を損失するだけでなく、インフルエンサーマーケティング特有のダメージを負いかねません。
そこで今回は、インフルエンサーに宣伝を依頼する3種類の方法と、適正について解説していきます。
それぞれのメリット・デメリットを比較して、ぜひ最善の方法を選択してください。
目次
インフルエンサーに宣伝を依頼する方法
企業がインフルエンサーに宣伝を依頼する方法は、大きく分けて「外注する」か「自社で行う」かの2択です。
さらに、外注するには2つの方法があるため、以下の通り選択肢は全部で3つとなります。
外注する | ①インフルエンサーマーケティング代理店に依頼する ②インフルエンサーのマッチングツールを利用する |
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自社で行う | ③直接インフルエンサーに依頼する |
【宣伝方法①】インフルエンサーマーケティング代理店
インフルエンサーに宣伝業務を依頼する1つ目の方法は、インフルエンサーマーケティング代理店会社の活用です。
インフルエンサーマーケティング代理店とは、インフルエンサーによる宣伝活動に伴う業務を代行する会社を指しており、主に以下3つのタイプに分かれています。
- ディレクション型
- プラットフォーム型(マッチング型)
- 事務所型
1番がすべての業務をまとめて請け負うのに対し、2~3番はインフルエンサーのキャスティングは行うものの、受けられるサービスは限定的です。
ちなみに、今回の記事で取り上げているディレクション型のインフルエンサーマーケティング代理店会社は、以下のような企業に向いています。
- 初めてインフルエンサーマーケティングに挑戦する企業
- 社内に人的リソースやノウハウがない企業
- 他の方法で実施していたが、成果が出ていない企業
- プロのノウハウを実践で学びたい企業
- 将来的には外注費が削減できるよう、内製化を目指している企業
- 何より炎上などのリスク回避を重視している企業
- すべての業務を代理店に丸投げしたい企業
なお、インフルエンサーマーケティング代理店の種類については以下の記事でも解説しております。
それぞれにメリット・デメリットがありますので、ぜひ比較してみてください。
インフルエンサーによる宣伝を代理店に依頼するメリット
ディレクション型のインフルエンサーマーケティング代理店に依頼するメリットとして、以下の11点が挙げられます。
- 最適なインフルエンサーに依頼できる
- プロならではのノウハウ提供
- 経験に基づくデータ分析
- 成功率が高い
- すべての工程を一括で依頼できる
- 大幅な時間短縮
- 継続的なPDCAに有効
- 自社に人的リソースがなくても可能
- 内製化に対応している代理店もある
- 二次利用など専門的な契約書にも対応
- 炎上リスクが低い
ここからは、上記のメリットについて個別に解説していきます。
最適なインフルエンサーに依頼できる
1つ目のメリットは、キャスティング精度の高さです。
そもそもインフルエンサーのキャスティングは、性別や世代といったありきたりな条件だけで絞り込んで成功するほど、単純ではありません。
その点、企画段階から携わっているディレクション型の代理店は、過去のタイアップ事例を検証し、どのような条件で絞り込めば成功率が上がるのかを熟知しています。
さらに、独自のインフルエンサーネットワークを持っているため、より多くの選択肢の中から最適な人材をキャスティングすることができるのです。
プロならではのノウハウ提供
最も効果的な企画・施策の提供が受けられるのも、ディレクション型のインフルエンサー代理店ならではの強みです。
タイアップ案件の手法は、商材・ブランドイメージ・目的・トレンド・SNSの種類など、さまざまな要素を踏まえて使い分ける必要があります。
UGC(ユーザー生成コンテンツ)で短期的にバズらせる、あるいはシリーズ展開で長期的にアプローチするなど、プロならではのノウハウが学べるのは、すべての案件で企画段階から関わっているディレクション型のインフルエンサー代理店に依頼した企業だけが得られるメリットです。
経験に基づくデータ分析
ディレクション型代理店の提案は、経験に基づくデータ分析が根拠になっています。
結果が出始めるタイミング、あるいは見切りをつけて別の手法に切り替えるべきタイミングなどを、集積した過去データから的確に判断することができるのです。
成功率が高い
成功率が高いのも、ディレクション型のインフルエンサー代理店が多くの企業に選ばれている理由でしょう。
インフルエンサーのマッチング精度、企画、コンテンツ制作、効果分析など、すべてをプロの視点で判断・進行しているからこそ、失敗を回避することができるのです。
すべての工程を一括で依頼できる
ディレクション型の代理店は、インフルエンサーの選定から効果分析まで、すべての工程を一括で請け負っています。
インフルエンサーのスケジュール調整はもちろん、コンテンツ制作に欠かせない動画クリエイターの手配といった裏方業務も一元管理できるので、工程が滞って絶好のタイミングを逃す心配もありません。
大幅な時間短縮
ノウハウを熟知している代理店に依頼することで、素人が行うよりも大幅な時間短縮が可能です。
社内の人的工数も抑えられるため、時間・経費の両面で大きなメリットと言えるでしょう。
継続的なPDCAに有効
中には、PDCAサイクルのサポートを行っているインフルエンサー代理店も存在します。
PDCAサイクルとは、
- Plan:計画
- Do:実行
- Check:測定・評価
- Action:対策・改善
の頭文字を合わせたビジネス用語です。
インフルエンサー代理店から途中経過の分析や改善策の提案といったサポートが受けられれば、PDCAサイクルが効率的になる分、一過性で終わらせずに継続的なマーケティングが可能となります。
自社に人的リソースがなくても可能
ディレクション型のインフルエンサー代理店は、関連する業務をまとめて請け負っているため、自社に人的リソースがなくても問題はありません。
もちろん、社内に専門チームを設けるのが理想的ですし、少なくとも代理店との連絡担当は必ず決めておく必要があります。
とはいえ、自社にかかる業務負担は最小限になり、新たに専門スタッフを雇う必要もありません。
内製化に対応している代理店もある
現状では自社にインフルエンサーマーケティングのすべてを行う力がなくても、将来的には内製化を目指している企業も多いのではないでしょうか。
そんな企業にとって大きな助けとなるのが、「内製化サポート」を行っている代理店会社です。
前述したとおり、ディレクション型の代理店会社はインフルエンサーマーケティングにおけるさまざまなノウハウを持っています。
つまり、代理店とタッグを組むことでプロだけが知っている手法を学ぶことができるのです。
二次利用など専門的な契約書にも対応
二次利用とは、インフルエンサーが自身のSNSアカウントから投稿した自作のコンテンツを、本人以外が別の用途で再利用することです。
たとえば、インフルエンサーが自身のInstagramアカウントから投稿したコンテンツを、クライアントである企業側が自社のWebサイトに掲載する、あるいは実店舗の広告ディスプレイとして展示するなどが、二次利用にあたります。
たしかに、1回分の広告宣伝費で2回も宣伝できるのはお得ですが、インフルエンサーのコンテンツを二次利用するには、「専用の契約」を結んで「二次利用費」を支払わなければなりません。
なぜなら、たとえクライアントからの依頼で作成・投稿したコンテンツであっても、著作権・肖像権はあくまでインフルエンサーにあるからです。
ディレクション型の代理店には、インフルエンサーに依頼する業務の範囲を網羅する契約書のひな型が揃っているため、自社で用意する必要はありません。
なかには今後の展開を予想して、最初から二次利用を含めた契約を提案してくれる代理店もあります。
なお、二次利用の注意点や費用については以下の記事で詳しく解説しております。
とくに複数のSNSを跨いでコンテンツを二次利用する場合は、相性の良し悪しがありますので、ぜひ参考にしてください。
炎上リスクが低い
炎上リスクが低いのも、ディレクション型の代理店会社を通してインフルエンサーに宣伝業務を依頼するメリットです。
SNSの拡散力の強さは諸刃の剣と形容されるほど、常にリスクと隣り合わせです。
とくに動画のライブ配信でうっかり誤解を招くような発言をすると、あっという間に情報が伝達されて炎上してしまいます。
その点、ディレクション型の代理店会社はインフルエンサーに対し、定期的にITリテラシーのアップデートを行っているため、ステマ(ステルスマーケティング)のような炎上リスクを、未然に予防することができるのです。
もちろんインフルエンサー代理店会社にとっては本業ですから、どのような行為がステマに相当するのか、どのような対応策を講じれば回避できるのかを熟知しています。
ちなみに、2023年10月1日からしたスタートした「ステマ規制」については、以下の記事を参照してください。
インフルエンサーによる宣伝を代理店に依頼するデメリット
一方、ディレクション型のインフルエンサーマーケティング代理店に依頼するデメリットは、以下の3点です。
- 費用がかかる
- 成果の保障はない
- 信頼できない代理店も存在する
ここからは、上記のデメリットについて個別に解説していきます。
費用がかかる
1つ目のデメリットは、自社で直接依頼するよりも費用が割高になることです。
外注する場合は、インフルエンサー本人への出演料に加えて、キャスティングを代行した「仲介手数料」が発生するため、コストがかさむのは避けられません。
とくにディレクション型の代理店会社に外注する場合は、インフルエンサーマーケティングの施策・運営業務に対して、別途ディレクション料金を支払う必要があります。
なかには施策後の効果分析などが基本プランに含まれておらず、別払いのオプション扱いになっている代理店もあるため、注意が必要です。
なお、ディレクション型のインフルエンサーマーケティング代理店会社に外注する際の費用相場については、以下の記事で詳しく解説しておりますので、ぜひ参考にしてください。
成果の保障はない
2つ目のデメリットは、必ず成果が出せるとは限らないという点です。
たしかにディレクション型の代理店会社はインフルエンサーマーケティングに精通しているプロですが、だからといって100%成功すると保障することはできません。
ただし、成果が保障されていないのはインフルエンサーマーケティングを含め、すべての宣伝手法に共通しているリスクです。
信頼できない代理店も存在する
残念ながら、すべてのインフルエンサーマーケティング代理店会社が、信用できる優良企業とは限りません。
ごく稀ではあるものの、以下のような理由から信頼を失っている代理店も存在します。
- 突然、連絡が取れなくなった
- 成果が伸びないからと、高額なオプションを奨められる
- 経過報告が、数か月間にわたって滞っている
- 契約時のサービスを提供してもらえない
信頼できるインフルエンサーマーケティング代理店かどうかを見極めるには、以下のチェックリストが役立ちます。
- 創業してから5年以上、経過しているか?
- 料金は明確になっているか?
- 調査レポートは定期的に提出してもらえるか?
- 実績数だけでなく、実際に手掛けた事例を公開しているか?
【宣伝方法②】インフルエンサーのマッチングツール
企業がインフルエンサーに宣伝業務を依頼する2つ目の方法は、「マッチングツール」の活用です。
マッチングツールとは、インフルエンサーに求める条件をオンライン上のプラットフォームに入力すると、自動的に該当者のリストが出力されるシステムを指しています。
そのため、「プラットフォームツール」や「キャスティングツール」とも呼ばれており、以下のような企業に向いています。
- インフルエンサーを選ぶ時間がない
- 提供されたリストから、最適なインフルエンサーを見分けるスキルがある
- 契約の交渉や企画立案など、施策のすべてを自社のリソースだけで行える
- 社内にインフルエンサーマーケティングの経験や知識を備えたスタッフがいる
ちなみに、この記事の前半でご紹介した通り、インフルエンサーマーケティング代理店会社には3つの種類があり、その中にある「プラットフォーム型(マッチング型)」がありますが、これはマッチングツールを使ってインフルエンサー候補のリストを提供し、契約のサポートを担当している会社です。
基本的にディレクション業務はサービスに含まれていないため、提供されたリストの中からインフルエンサーを選定する作業から効果分析にいたるまで、すべて広告主である企業側が行わなければなりません。
インフルエンサーのマッチングツールを利用するメリット
インフルエンサーのマッチングツールを利用するメリットとして、以下の2点が挙げられます。
- インフルエンサーの候補を素早く入手できる
- 経費を削減できる
では順番に解説していきます。
インフルエンサーの候補を素早く入手できる
1つ目のメリットは、条件を入力するだけで簡単かつ短時間でインフルエンサーリストが入手できることです。
最近では、わずか数秒で完了するマッチングツールも登場し、業界で大きな話題となりました。
ただし、入手できるのはあくまで入力した条件に該当したインフルエンサーの「候補者リスト」です。
最終的な人選や交渉はもちろん、その後のディレクション業務はマッチングツールのサービスに含まれていません。
経費を削減できる
経費が削減できるのも、宣伝業務をインフルエンサーに依頼する手段としてマッチングツールを活用する代表的なメリットです。
依頼できる業務が限られている分、インフルエンサーマーケティング代理店会社よりも、各段に費用を抑えることができます。
たとえば、ハーマンドットが運営しているマッチングプラットフォーム「Quattro」なら、手数料・登録料・利用料のすべてが0円なので、月額費用のみで何人でもキャスティングすることが可能です。
インフルエンサーのマッチングツールを利用するデメリット
一方、インフルエンサーのマッチングツールを利用する主なデメリットは、以下の2点です。
- 依頼できる業務が限られる
- 人的リソースとノウハウが必須
順番に解説していきます。
依頼できる業務が限られる
マッチングツールにできることは、主に以下の4点です。
- 親和性の高いインフルエンサーリスト(候補)の提供
- インフルエンサーへの連絡
- インフルエンサーのスケジュールが空いているかどうかの確認
- 契約のサポート(フローが決まっているなど)
なかには、投稿の効果分析がサービスに含まれているマッチングツールもありますが、基本的に上記以外のすべては自社で行う必要があります。
人的リソースとノウハウが必須
マッチングツールを使って宣伝業務をインフルエンサーに依頼する2つめのデメリットは、自社の人的リソースとノウハウがなければ、かなりの確率で失敗するという点です。
以下の業務を自社でこなすには、人的リソースとノウハウが欠かせません。
- 最終的なインフルエンサーの選定と管理
- プロモーション企画の作成
- 施策スケジュールの管理
- 紹介してもらう商品の発送
- 炎上リスクの対策
- 効果分析
【宣伝方法③】直接インフルエンサーに依頼する
企業がインフルエンサーに宣伝業務を依頼する3つ目の方法は、直接インフルエンサーに依頼する方法です。
企業とのタイアップ経験が豊富なインフルエンサーのほとんどは、SNSのプロフィールに「お仕事のご依頼はこちら」というメッセージを記載していますので、DMを送ってコンタクトを取りましょう。
なお、以下の条件にあてはまる企業は、直接インフルエンサーに依頼する方法が向いています。
- すでにお目当てのインフルエンサーが決まっている
- インフルエンサーを探す時間的な余裕がある
- 自社だけでディレクション業務が可能
宣伝を直接インフルエンサーに依頼するメリット
宣伝業務を直接インフルエンサーに依頼するメリットは、以下の2点です。
- 最も低コスト
- 企業とインフルエンサーの意思疎通がスムーズ
順番に解説していきます。
最も低コスト
宣伝業務を直接インフルエンサーに依頼する最大のメリットは、何と言っても「コストの安さ」です。
インフルエンサーマーケティング代理店会社やマッチングツールとは違い、仲介マージンが発生しません。
したがって、基本的には以下の費用だけで済む分、最も少ない予算でインフルエンサーマーケティングを実施することができます。
- インフルエンサーに支払うギャラ(出演料+コンテンツ制作費)
- お試し用に提供する商品代金
- 打ち合わせ時の宿泊交通費
- 社内スタッフの人件費
企業とインフルエンサーの意思疎通がスムーズ
宣伝を依頼したインフルエンサーと企業は、施策の進行について頻繁に連絡を取り合う必要があります。
その際、直接連絡を取り合うことができる分、仲介人を挟むよりスムーズにコミュニケーションをとることが可能です。
日頃から直接意見を交わしていれば、途中で軌道修正が必要になったとしても、素早く対応することができます。
宣伝を直接インフルエンサーに依頼するデメリット
一方、宣伝業務を直接インフルエンサーに依頼するデメリットは、以下の2点です。
- ノウハウを独学でマスターする必要がある
- 時間と手間がかかる
順番に解説していきます。
ノウハウを独学でマスターする必要がある
社内にインフルエンサーマーケティングの経験者が1人もいない場合は、1から学ばなければなりません。
たしかに、インフルエンサーマーケティングの有効性は多くの事例で実証されています。
その反面、一度でもネガティブな要因で炎上したら、ブランドそのものが致命的な被害を受けかねません。
安全な方法で、なおかつ大きな成果を得るには相当な経験値が必要です。
独学でマスターするには、あまりにハードルが高いと言えます。
時間と手間がかかる
インフルエンサー探しから効果分析まで、一連の作業を行うには相当な時間と手間がかかります。
社内に経験豊富な専門部署があるなら別ですが、慣れていない企業にとっては決して費用対効果が高いとはいえません。
まとめ:インフルエンサーによる宣伝を依頼するなら代理店会社がおすすめ
インフルエンサーに宣伝業務を依頼する方法は、経験値の程度で選択するのが定石です。
経験値が高い企業は時間が節約できる「マッチングツール」、もしくは直接インフルエンサーに依頼する方法でもよいでしょう。
一方、初めて挑戦する企業や経験が浅い企業の場合は、すべての工程でプロ視点のアドバイスが受けられる「ディレクション型のインフルエンサーマーケティング代理店会社」がおすすめです。
インフルエンサーに宣伝業務の依頼を検討している方は、国内210万アカウントのインフルエンサーデータベースを持ち、最短3営業日で実施可能なInfluencer Japanにご相談ください。
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