インフルエンサー施策のブリーフ・依頼書の作り方｜発注準備で押さえるべきポイントを解説

インフルエンサー施策では、「誰に依頼するか」だけでなく、「どのように依頼内容を整理するか」が成果へ大きく影響します。

そもそもSNS施策は自由度が高いため、事前共有が不足すると認識ズレや炎上リスク、修正工数の増加に直結するのが大きな課題です。

だからこそ、ブランドイメージの統一を図りつつ投稿品質を高いレベルで保つには、施策目的をはじめKPI・投稿ルール・PR表記・確認フローまでを明文化しておく必要があります。

また、Instagram・TikTok・YouTube・Xなどは媒体特性が異なるため、同じ依頼内容でも調整が欠かせません。

さらに、投稿後の二次利用や継続運用まで見据えて設計することで、単発投稿で終わらない施策運用も進めやすくなります。

インフルエンサー施策で「ブリーフ・依頼書」が重要な理由

インフルエンサー施策では、投稿内容や訴求意図の認識ズレを防ぐために、事前のブリーフや依頼書が重要です。

表現ルールや訴求NG、KPIや投稿形式を明確化しておくことで、炎上リスクや修正工数を抑えやすくなります。

ここからは、ブリーフ・依頼書が必要とされる以下5つの理由について解説します。

• 認識ズレによる修正工数を防ぎやすくなる
• ブランドイメージの統一につながる
• 投稿品質や成果のばらつきを抑えやすい
• PR表記や炎上リスク対策にもつながる
• インフルエンサー側も投稿イメージを把握しやすくなる

順番に解説していきます。

認識ズレによる修正工数を防ぎやすくなる

なぜインフルエンサー施策では事前のブリーフや依頼書の整備が重要なのか、その最大の理由は、認識ズレによる修正工数を防ぐためです。

そもそもSNS施策は、訴求意図・表現方法・投稿トーンの解釈が人によって異なりやすいため、共有不足のまま進行すると修正対応が増えてしまいます。

確認作業や差し戻しを減らすには、ブリーフや依頼書で以下のすべてを明文化しておくことが重要です。

• 投稿目的
• KPI
• NG表現
• 薬機法・景表法への配慮事項

とくに複数人が関わる施策では、事前共有資料の精度が進行効率や成果品質に直結します。

ブランドイメージの統一につながる

インフルエンサー施策では、ブランドイメージの統一を維持するためにも、事前のブリーフや依頼書が重要になります。

なぜなら、インフルエンサーごとに投稿スタイルや表現方法が異なるため、共有内容が曖昧なまま進行すると、企業ごとの世界観にばらつきが生じやすくなるからです。

たとえば、以下の項目を事前にブリーフや依頼書で明文化しておけば、複数投稿でも一貫性を保ちやすくなります。

• 投稿トーン
• 使用表現
• 訴求ポイント
• 避けるべき言い回し

とくにSNSでは印象の積み重ねが認知形成に大きな影響を与えるため、統一感のある発信はブランドの信頼性向上にもつながります。

投稿品質や成果のばらつきを抑えやすい

インフルエンサー施策では、投稿品質や成果のばらつきを抑えるためにも、事前のブリーフや依頼書が重要になります。

投稿方針や訴求内容が曖昧なまま進行すると、インフルエンサーごとに伝え方や表現の方向性が分散し、成果が安定しにくくなるのです。

その点、以下の項目を事前のブリーフや依頼書で共有しておけば、一定水準の品質を維持しやすくなります。

• 施策目的
• ターゲット
• 投稿トーン
• 訴求の優先順位
• NG表現

さらに、伝えるべき価値を明確化しておくことで、投稿ごとの自然さを保ちながら、成果の再現性向上にもつながります。

PR表記や炎上リスク対策にもつながる

インフルエンサー施策では、PR表記や炎上リスクへの対策としても、事前のブリーフや依頼書が重要視されています。

とくに近年は、ステマ規制の強化によって企業が関与する投稿に対して「PR」や「広告」といった表記の明示が強く求められているのです。

法令違反や公開後のトラブルを防ぐには、以下の項目を事前のブリーフや依頼書に明記し、インフルエンサーと共有しておく必要があります。

• PR表記ルール
• NG表現
• 公開前の確認フロー

とくにSNSは拡散速度が速く、表現ミスが企業イメージへ影響しやすいため、透明性を意識した運用体制の整備が欠かせません。

インフルエンサー側も投稿イメージを把握しやすくなる

インフルエンサー施策では、ブリーフや依頼書を共有することで、インフルエンサー側も投稿イメージを把握しやすくなります。

そもそもSNS投稿は表現の自由度が高いため、目的や方向性の共有が不足すると、企業側とインフルエンサー間の認識がズレやすくなってしまうのです。

その点、以下の項目をブリーフや依頼書で整理・共有しておけば、インフルエンサーはクライアントのリクエスト通りに投稿内容を企画しやすくなります。

• ターゲット像
• 訴求ポイント
• 避けたい表現
• 撮影イメージ

なお、インフルエンサー自身の表現力を十分に活かすには、細かく指示しすぎず、ブランドの世界観や守るべきラインだけを明確化するのがポイントです。

インフルエンサー施策のブリーフに必ず入れるべき項目

インフルエンサー施策のブリーフに必ず入れるべき項目は、以下の通りです。

• 施策目的・KPI設定
• ブランド・商品の基本情報
• ターゲットユーザー設定
• 投稿媒体・投稿形式
• 必須訴求ポイント
• NG表現・禁止事項
• ハッシュタグ・メンション指定
• 投稿スケジュール・納期
• 修正回数・確認フロー
• PR表記ルール
• 二次利用・著作権範囲
• 報酬・提供条件

順番に解説していきます。

施策目的・KPI設定

インフルエンサー施策では、目的に応じてKPIを事前設定しておくことが重要です。

そもそも「認知拡大」「サイト流入」「売上向上」では重視すべき指標が異なり、基準が曖昧なまま進行すると成果評価にズレが生じてしまいます。

また、リーチ数・CV数・ROASなどを整理して共有することで、施策全体の方向性を統一しやすくなります。

ブランド・商品の基本情報

インフルエンサー施策では、ブランドや商品の基本情報を事前に共有することが重要です。

商品理解が不足したまま投稿を進めると、訴求内容や表現がブランド意図とズレやすくなります。

この課題を解決するには、ブランドコンセプトやターゲット層、商品の特徴を事前に整理・共有しておく必要があります。

ターゲットユーザー設定

インフルエンサー施策では、ターゲットユーザーを具体的に設定しておくことが重要です。

ターゲットが曖昧なまま進行すると、投稿内容やインフルエンサー選定の方向性がぶれやすくなります。

実際に、年齢や興味関心、ライフスタイルまで整理して共有することで、訴求内容や投稿イメージを統一しやすくなります。

投稿媒体・投稿形式

インフルエンサー施策では、投稿媒体や投稿形式を事前に整理しておくことが重要です。

そもそもInstagram・TikTok・YouTubeでは、ユーザー層や伸びやすいコンテンツ形式が異なるため、媒体特性に合わせた設計が必要になります。

リール投稿や短尺動画、ストーリーズなどを明確化することで、制作イメージや訴求内容を統一しやすくなります。

必須訴求ポイント

インフルエンサー施策では、必須訴求ポイントを事前に整理して共有することが重要です。

投稿ごとに伝える内容が異なると、ブランド側が訴求したい価値や特徴が十分に伝わりません。

だからこそ、あらかじめブリーフや依頼書で商品の特徴や利用シーン、キャンペーン情報などを明確化しておく必要があるのです。

NG表現・禁止事項

インフルエンサー施策では、NG表現や禁止事項を事前共有することが重要です。

とくにSNS投稿は景品表示法や薬機法、ステマ規制などに関わるケースが多く、不適切な表現が炎上や法令違反につながる可能性があります。

公開後のトラブルや差し戻しを防ぐには、使用禁止ワードやPR表記ルールを整理して共有しておく必要があります。

ハッシュタグ・メンション指定

インフルエンサー施策では、ハッシュタグやメンション指定を事前共有することが重要です。

そもそも指定内容が統一されていないと、投稿の検索導線やブランド認知の蓄積につながりにくくなります。

実際に、ブランド指定ハッシュタグや公式アカウントのメンションを整理して共有することで、投稿管理やUGC活用が進めやすくなります。

投稿スケジュール・納期

インフルエンサー施策では、投稿スケジュールや納期を事前共有することが重要です。

確認期限や投稿日が曖昧なまま進行すると、公開や修正対応の遅延につながり兼ねません。

初稿提出日や確認日、投稿日まで整理・共有しておくことで、進行管理や品質確認をスムーズに進められます。

修正回数・確認フロー

インフルエンサー施策では、修正回数や確認フローを事前に整理しておくことが重要です。

確認工程が曖昧なまま進行すると、追加修正や公開遅延につながりやすくなります。

工程通りに進めるには、初稿確認から最終チェックまでの流れ、さらに修正上限も共有しておく必要があります。

PR表記ルール

インフルエンサー施策では、PR表記ルールを事前共有することが重要です。

そもそも近年はステマ規制の強化によって、広告投稿であることを明示する運用が強く求められています。

法令違反や炎上リスクを予防するには、「#PR」の記載位置や表記方法まで整理・共有しておく事前準備が欠かせません。

二次利用・著作権範囲

インフルエンサー施策では、二次利用や著作権範囲を事前に整理しておくことが重要です。

投稿写真や動画には原則として制作者側に著作権が発生するため、無断転用はトラブルにつながる可能性があります。

広告転用やLP掲載、使用期間などを事前共有することで、権利関係の認識ズレを防ぎやすくなります。

報酬・提供条件

インフルエンサー施策では、報酬や提供条件を事前に明確化することが重要です。

報酬形態には「固定報酬」や「成果報酬」、「商品提供」など複数の形式があり、条件によって運用内容も変わります。

インフルエンサーとの契約トラブルを避けるには、支払い条件や投稿本数、商品提供範囲まで整理して共有しておく必要があります。

インフルエンサーへ発注前に整理すべき準備項目

インフルエンサー施策では、発注前の準備不足が認識ズレや成果低下につながるケースも少なくありません。

とくに、目的やターゲット、投稿条件が曖昧なまま依頼すると、修正対応や炎上リスクが高まってしまいます。

そこでこの章では、発注前に整理しておきたい以下6つの準備項目について解説します。

• 起用するインフルエンサーを選定しておく
• 投稿イメージを事前にすり合わせておく
• 社内の確認・承認体制を整えておく
• 商品発送や素材共有を準備しておく
• 投稿後の活用方法まで決めておく
• 炎上リスクやコンプライアンスを確認する

順番に解説していきます。

起用するインフルエンサーを選定しておく

インフルエンサー施策では、発注前に起用するインフルエンサーを選定しておくことが重要です。

ただし、フォロワー数だけで判断すると、ターゲット層とのズレや訴求内容の不一致によって、大きな成果は期待できません。

一方、フォロワー属性から投稿ジャンル・エンゲージメント率・過去案件との相性まで確認すると、施策目的に合った人材を選びやすくなります。

とくにブランドイメージとインフルエンサーの世界観が一致しているかは、投稿の自然さやユーザーからの信頼感に大きく影響します。

投稿イメージを事前にすり合わせておく

投稿イメージを事前にすり合わせておくのも、発注前に整理しておくべき代表的な作業です。

コンテンツの方向性が曖昧なまま進行すると、企業側とインフルエンサー側で完成イメージにズレが生じ、修正対応が増える原因になります。

一方、訴求ターゲットをはじめ投稿の雰囲気・見せたいシーン・参考投稿などを発注前に共有しておけば、撮影や編集イメージを統一しやすくなります。

ただし、あまり細かく指定しすぎると広告感が強くなりやすいため、必須要素と表現を任せる部分を切り分けて共有しましょう。

社内の確認・承認体制を整えておく

インフルエンサー施策では、社内の確認・承認体制を発注前に整えておくことが重要になります。

確認担当者や承認フローが曖昧なまま進行すると、修正指示の重複や公開遅延につながりかねません。

たとえば、「誰が確認するか」「どの段階で承認するか」を整理しておけば、進行管理や担当すべき範囲が明確になります。

とくにSNS施策では、薬機法や景表法、PR表記など法務確認が必要になるケースが多いため、発注前に確認体制を整備しておきましょう。

商品発送や素材共有を準備しておく

発注前に商品や素材を共有しておくことも、インフルエンサー施策に欠かせない準備です。

商品の到着遅延や素材不足が発生すると、コンテンツの企画立案から撮影や編集まで投稿スケジュール全体へ影響を及ぼします。

つまり、制作進行を安定させるには、発送スケジュールや配送先の確認などを早めに進めておくべきなのです。

また、ブランドガイドやロゴ素材、参考投稿などを共有しておくことで、投稿内容やデザイン表現を統一しやすくなり、追加確認や修正工数の削減にもつながります。

投稿後の活用方法まで決めておく

インフルエンサー施策では、投稿後の活用方法まで事前に決めておくことが重要です。

とくに近年は、投稿内容をSNS広告やLP、自社SNSへ二次利用する運用が増えており、単発投稿だけで施策を終えないケースが多くなっています。

実際、利用媒体や掲載期間、加工可否などを事前整理しておくことで、権利関係や追加費用の認識ズレが防ぎやすくなります。

とくにUGC風クリエイティブは広告運用やEC施策とも相性が良いため、長期的な集客素材として再活用する視点が重要です。

炎上リスクやコンプライアンスを確認する

炎上リスクやコンプライアンスの事前確認も、重要な発注準備です。

過去投稿や発言内容を確認せず起用すると、不適切表現や炎上歴が後から問題化し、ブランドイメージが低下する可能性があります。

これらのリスクを回避するには、発注前に過去のPR投稿比率や投稿内容、フォロワーとの関係性までを確認しておく必要があるのです。

さらに、薬機法や景表法、ステマ規制など法令面の確認体制も整備しておけば、より炎上や公開後のトラブルを防ぎやすくなります。

SNS媒体別｜インフルエンサー施策のブリーフ作成時の注意点

インフルエンサー施策では、SNS媒体ごとにユーザー層や投稿文化、伸びやすいコンテンツ形式が大きく異なります。

そのため、同じブリーフ内容をそのまま流用すると、媒体特性とズレるリスクがあるのです。

そこでこの章では、以下の通り4つの主要SNSとショート動画それぞれについて、ブリーフ作成時の注意点を解説します。

• Instagramは世界観統一を重視する
• TikTokは自然なUGC感を重視する
• YouTubeは構成台本の共有を重視する
• X（旧Twitter）は拡散性を意識する
• ショート動画は冒頭数秒の訴求を重視する

順番に解説していきます。

Instagramは世界観統一を重視する

Instagram施策では、投稿全体の世界観やビジュアル統一感を重視することが重要になります。

なぜなら、Instagramは視覚的な印象が重視されやすく、色味や構図、ライフスタイル表現などがブランドイメージ形成へ大きく影響する媒体だからです。

実際、投稿トーンや写真の雰囲気、見せたい生活シーンなどを事前に共有しておくことで、ブランドとの統一感を保ちやすくなります。

一方で、細かく指定しすぎると広告感が強まりやすいため、インフルエンサーらしい自然な表現とのバランス設計も重要となります。

TikTokは自然なUGC感を重視する

TikTok施策では、広告感を抑えた自然なUGC感を重視することが重要になります。

そもそもTikTokは、リアルな体験談や日常感のある動画が視聴されやすく、企業色の強い作り込み動画は離脱につながりやすい傾向があるためです。

たとえば、細かい演出指示よりも、伝えるべきポイントや避けるべき表現を整理して共有することで、TikTokらしい自然な投稿を作りやすくなります。

とくに冒頭数秒の見せ方やテンポ感は視聴維持率へ影響しやすいため、インフルエンサー本人の表現スタイルを活かす設計が求められます。

YouTubeは構成台本の共有を重視する

YouTube施策では、動画全体の構成台本や進行イメージを事前共有することが重要になります。

なぜならYouTubeは動画の「尺」が長く情報量も多いため、話す順番や訴求ポイントを整理しておかないと、内容が分散しやすくなるためです。

冒頭導入や商品紹介、使用シーン、まとめまでの流れを整理・共有しておけば、視聴維持率や訴求精度が高まります。

一方で、細かく台本化しすぎると広告感が強まるため、構成の骨組みだけを共有し、話し方やリアクションはインフルエンサー側へ任せた方が良いでしょう。

X（旧Twitter）は拡散性を意識する

X（旧Twitter）施策では、拡散性を意識した投稿設計が重要になります。

そもそもXはリアルタイム性や拡散速度が高く、短文でも共感性や話題性がある投稿が広がりやすい媒体だからです。

実際に、「何を拡散させたいか」「どの話題と関連付けるか」を事前整理して共有することで、投稿内容の方向性を統一しやすくなります。

また、キャンペーンハッシュタグや引用リポスト導線を設計することで、UGC拡散や参加促進につながりやすくなるのも、Xならではの特徴です。

一方で、宣伝感が強すぎる投稿は離脱リスクが高いため、自然な話題設計も重要だと言えます。

ショート動画は冒頭数秒の訴求を重視する

ショート動画施策では、冒頭数秒の訴求設計を重視することが重要になります。

なぜならTikTok・Instagramリール・YouTube Shortsでは、最初の数秒で視聴を継続するかが判断されがちで、この導入部分こそが成果へ大きく影響するためです。

実際に、冒頭で悩みや結論、変化シーンなどを見せることで、視聴維持率や再生数を高めやすくなります。

一方で、広告感の強い前置きや長い説明は離脱につながるため、「最初に何を見せるか」をブリーフや依頼書で明確化し、テンポ感を意識した訴求設計を行うことが重要です。

インフルエンサー施策の依頼書のテンプレート例

インフルエンサー施策では、依頼内容を文章化して整理しておくことで、認識のズレや修正工数を抑えやすくなります。

とくに、スムーズな進行には目的・投稿条件・NG事項の明文化が欠かせません。

ここからは、実務で使いやすい依頼書テンプレート例を以下の5つに分けて解説します。

• 初回相談時の依頼文テンプレート
• 正式オファー時の依頼書テンプレート
• ギフティング施策用テンプレート
• 投稿確認・修正依頼テンプレート
• 継続案件向け依頼テンプレート

順番に解説していきます。

初回相談時の依頼文テンプレート

初回相談時の依頼文テンプレートでは、企業情報や施策概要を簡潔に共有しつつ、起用理由を明記することが重要です。

とくに、「投稿内容に共感した」「ブランドイメージとの親和性が高い」といった理由を添えることで、案件意図が伝わりやすくなります。

また最低限、媒体・投稿形式・実施時期・報酬の有無などを共有し、認識のズレを防止しておきましょう。

実際の「初回相談時の依頼文テンプレート」例としては、以下のような形式が一般的です。

▼初回相談時の依頼文テンプレート例

「はじめまして。〇〇株式会社の△△と申します。貴社SNS投稿を拝見し、世界観や発信内容に魅力を感じ、ご連絡いたしました。現在、弊社では〇〇商品のPR施策を検討しており、Instagram投稿にてご相談できればと考えております。投稿時期は〇月頃を予定しており、詳細条件については別途ご相談できれば幸いです。ご興味ございましたらご返信いただけますと幸いです。」

正式オファー時の依頼書テンプレート

正式オファー時の依頼書テンプレートでは、投稿条件や報酬条件を具体的に明記し、双方の認識を統一することが重要です。

とくに、投稿媒体・投稿回数・PR表記・修正回数・二次利用範囲などを事前に整理しておくことで、投稿後のトラブル防止につながります。

また、支払条件や掲載期間まで明文化しておくのも、正式オファー時の依頼書テンプレートの特徴です。

一般的なテンプレートとして以下の例文を参考にしてください。

▼正式オファー時の依頼書テンプレート例

「この度は弊社インフルエンサー施策へご協力いただきありがとうございます。本案件は、Instagramフィード投稿1回およびストーリーズ投稿2回をお願いする内容となります。投稿期間は〇月〇日〜〇月〇日の予定です。投稿前には弊社確認を実施し、修正対応は2回までを想定しており、PR表記として『#PR』の記載をお願いいたします。報酬は〇万円（税込）で、月末締め・翌月末払いとなります。また、投稿素材は弊社SNS広告へ二次利用させていただく場合がございますので、詳細条件につきましては添付資料をご確認ください。」

ギフティング施策用テンプレート

ギフティング施策用テンプレートでは、「商品提供のみなのか」「投稿必須案件なのか」を事前に明確化することが重要です。

とくに、投稿形式・発送時期・PR表記有無を整理して共有しておくことで、認識ズレや投稿トラブルを防ぎやすくなります。

また、以下の通り商品説明は長文化せず、特徴を簡潔にまとめるのもギフティング施策における依頼書の特徴です。

▼ギフティング施策用テンプレート例

「はじめまして。〇〇株式会社の△△と申します。貴社Instagram投稿を拝見し、世界観や発信内容に魅力を感じ、ご連絡いたしました。現在、弊社では〇〇商品のギフティング施策を実施しております。商品を無償提供させていただき、可能であればInstagramストーリーズまたはフィード投稿にてご紹介をご検討いただけますと幸いです。商品発送は〇月頃を予定しており、PR投稿時は『#PR』表記をお願いしております。ご興味がございましたら発送先情報をご共有いただけますと幸いです。」

投稿確認・修正依頼テンプレート

投稿確認・修正依頼テンプレートでは、「どこを」「なぜ」修正したいのかを具体的に伝えることが重要です。

とくに、商品名表記やPR表記、訴求順などを明確化することで、認識ズレや修正往復の増加を防ぎやすくなります。

また、インフルエンサー側の表現を尊重しながら依頼する姿勢も重要なポイントです。

具体的な構成は、以下の例文を参考にしてください。

▼投稿確認・修正依頼テンプレート例

「投稿案をご共有いただきありがとうございます。全体の世界観は弊社イメージとも合っており、非常に魅力的に感じております。そのうえで、以下2点のみご調整をご相談できますと幸いです。

1. 商品名表記を『〇〇』へ修正いただきたい 
2. 冒頭部分で『#PR』表記を追加いただきたい

なお、投稿予定日は〇月〇日を想定しておりますため、〇月〇日までにご修正確認できれば幸いです。ご不明点ございましたらお気軽にご連絡ください。」

継続案件向け依頼テンプレート

継続案件向け依頼テンプレートでは、単発PRではなく、中長期的なブランド発信を前提として条件を整理することが重要です。

とくに、投稿頻度・契約期間・投稿形式・数値振り返り方法まで共有しておくことで、継続運用時の認識ズレを防ぎやすくなります。

また、ブランド理解を深めてもらうために、商品背景やターゲット情報まで事前共有するケースも増えています。

実際の「継続案件向け依頼テンプレート」例としては、以下のような形式が一般的です。

▼継続案件向け依頼テンプレート例

「この度は弊社ブランドの継続PR案件についてご相談させていただきたく、ご連絡いたしました。本案件では、〇カ月間にわたり、毎月Instagramフィード投稿1回およびリール投稿1回をご依頼予定です。投稿内容につきましては、商品体験や日常利用シーンを中心にご紹介いただければと考えております。報酬は月額〇万円（税込）を予定しており、投稿実績をもとに毎月簡単な数値振り返りも実施予定です。また、契約期間中は競合ブランド案件をご調整いただく場合がございます。詳細条件につきましては別途資料をご共有いたします。」

まとめ｜インフルエンサー施策は「依頼前準備」で成果が変わる

インフルエンサー施策では、依頼前の準備やブリーフ設計によって、投稿品質や成果が大きく変わります。

そもそもSNS施策は自由度が高い一方、認識ズレや炎上リスク、修正工数が発生しやすく、事前整理の有無が進行効率へ直結しやすいのが特徴です。

実際に、施策目的やターゲット、投稿ルール、PR表記、確認フローまで明文化しておくことで、ブランドイメージの統一や成果改善につながります。

さらに、媒体特性に合わせた依頼設計や投稿後活用まで見据え、単発投稿で終わらない施策運用を目指しましょう。

インフルエンサー施策で不安なことがある場合は、ぜひInfluencer Japanまでご相談ください。